株、投資信託、ETF、REIT 中長期投資のおすすめはどれ？

「投資」と聞いて連想する代表的なものは「株式」だと思いますが、投資商品には他にも「投資信託」「債券」「ＥＴＦ（イーティーエフ）」「ＲＥＩＴ（リート）」などいくつか種類があります。

今回の記事では、そんな投資はじめての人にもわかりやすく、それぞれの投資商品のポイントを解説していきます。

金融庁のサイトや証券会社のＱ＆Ａ情報は、慣れない人には少しとっつきにくいかもしれません。この記事では、同じ内容でも大事な部分を整理して、最低「これだけ覚えておけば大丈夫」という実践的な内容になっています。

それぞれの投資商品には特徴があり、投資スタイルによる向き・不向きがあります。投資はじめての人や、中長期投資におすすめできる選び方を具体的にすることで「結局、どれを選べばいいの？」が、わかる記事になっています。

1.『株式』のポイント

1) 株式とは、投資で企業事業に参加すること

株式とは企業が事業資金を調達するために発行する証券（証明となる紙片）です。
現在では、実際の紙券が発行されることはほとんどなく、証券口座でのデータ取引が主となります。

株式を保有することで企業の株主となり、3つの権利を持てます。

株式は証券取引所を通して、第三者と売買することができます。日本で一番大きな取引所は、東京証券取引所です。
「東証1部上場企業」とよく聞きますが、株式を東証1部に上場（公開）し、誰でも売買ができる企業のことをそう呼びます。東証1部に上場するためには厳しい条件があり、大企業かつ社会的信用の高い企業が多いと言えます。

2) 企業の「財務分析と競争優位性」で選ぶ

中長期投資で株式を選ぶポイントは、その企業の未来です。将来、ずっと稼いでくれるかどうか。そのために「財務分析」と「競争優位性」を検討します。

財務分析、経営分析についてより詳細を知りたい方は、次の記事をご活用ください
関連記事「株初心者でも実践できるファンダメンタル分析を簡単にするやり方」《準備中》

3) これだけは覚えておきたい「配当金、株主優待、単元未満株」

配当金

企業が稼いだ利益に応じて、配当金が受け取れます。

受け取れる配当金額 ： 1株当たり配当金 × 保有株式数

配当金の回数は、日本企業で年1～2回（米国4回程）が主流です。４半期～１年の決算報告に合わせて配当金額が決まります。
利益のうち、配当金の割合は企業によって異なります（30%前後が多い）。米国企業では、配当金ゼロの企業も珍しくありません。

配当金ゼロの企業は、利益を企業成長に最大限活用することが株主還元であると考える企業です。ＩＴ系やベンチャー企業に多く見られます。

配当金のことを「インカムゲイン」、株の売却益のことを「キャピタルゲイン」と呼びます。中長期投資ではインカムゲインである配当金も再投資にまわすことで、複利の効果が期待出来ます。
関連記事：『中長期投資の大事な要素（1）→複利の効果』

投資の収益は、インカムゲインとキャピタルゲインの両方を合わせた「トータルゲイン」で考えることが大事です。（トータルゲインについては「２－３金利」でさらに詳しく解説します）

株主優待

株主に対して、自社商品やサービスをお得に提供する制度です。例を上げると、次のようなものがあります。

株主優待の条件や内容は企業により様々ですが、１００株以上の保有で年１回の支給をするところが多くみられます。

株主優待や配当金は、お得感だけに振り回されないように、本来の企業価値を見極めた投資が中長期投資では重要です。

単元未満株

日本企業の株式は、通常１００株単位で取引がされます。１００株未満(1～99株)で取引されるものを単元未満株と言います（米国株は１株単位）

単元未満株には次のようなメリット・デメリットがあります。

単元未満株の最大のメリットは少額投資が可能なことです。手数料の安い証券会社を上手に選びましょう。

単元未満株に向いている証券会社の選び方はこちらをご活用ください。
（関連記事『株初心者におすすめのネット証券会社－わかりやすい比較－』）

2.債券のポイント

1) 債券とは、国や企業にお金を貸すこと

債券とは、国や企業が投資家からお金を借りた際に発行する証券のことです。

債券には、利率と期間、期間終了後にいくらで換金できるかが明記されています。これを額面金額といいます。「年利2%、額面金額10万円の5年債券」などと言います。

債券も株式と同様に、証券取引所を通して売買することができます。債券は額面金額よりも高い金額や低い金額で取引されます。当然、高く買って安く売ってしまえば、元本割れをします。なぜ、額面金額と違った価格で取引されるかは、後述する金利と関係があります。

一般的に債券は、株価と逆の値動きをするため、ポートフォリオ（資産配分）のリスク分散で取引されることが多くなります。
ポートフォリオや「資産の分散」について、詳しく知りたい方はこちらの記事もご活用ください。
関連記事『中長期投資の大事な要素（2）→資産の分散』

2)「ETFや投信」で間接投資がおすすめ

投資はじめての方は、債券型ETFや投資信託を通して購入するのがおすすめです。次のようなメリットがあります。

ETFや投資信託に関しては、３、４項で解説します。

3) これだけは覚えておきたい「国債、社債、金利」

国債と社債

債券のうち、国が発行するものを国債、企業が発行するものを社債と言います。個人投資家であっても国債を購入すれば、国に対してお金を貸していることになります。

一般的に、国債は社債に比べて低リスクと考えられます。国が借金を返せなくなるとは考えにくいからです。大企業も同様です。そのため、国や大企業の債券は利率が低く、成長企業の債券は利率が高めになります。

ただし、ギリシャのように債券不履行になる国もあります。国債はその国の信頼度の証とも言えます。

金利

経済対策として「金利引き下げ」をよく聞きます。

貨幣を発行している中央銀行（日本銀行やアメリカのFRBなど）は、市場に出回るお金の量を操作して、銀行がお金を貸しやすくしたり、反対に貸しにくくすることができます。その結果、金利が変化します。

「景気悪化→金利引き下げ」を行うことで、企業がお金を借りやすくなり、設備投資などで生産性が向上し、景気が上向くきっかけとなります。

また、金利と債券（特に国債）は密接な関係にあります。次の例で見て行きましょう。

金利が「3%」 のとき、年利「2%」の5年債券を買う検討をします。額面金額は10万円とします。

利息だけで考えると、銀行の方がお得ですが、債券には売却益があります

額面金額10万円の5年債券を「93,000円」で買えたとすると、

額面金額10万円の5年債券を「96,000円」で買えたとすると、

つまり例示の債券の場合、96,000円付近より安く買えるかどうかで、銀行より得するかが決まります。市場では上記のようなことが考えられて、債券の取引価格が変動します。

そして、金利は経済対策により変動していきます。金利がこの先上がりそうか、下がりそうか。投資家は景気を先読みして債券を売買するため、債券の価格は、将来の景気感を市場がどう考えているかを反映しています。

また、ここで「利息→インカムゲイン」「売却益→キャピタルゲイン」であるため、債券の最終的な収益を「トータルゲイン」で考えていることがわかります。株式の収益も考え方は一緒です。このように中長期投資では、投資の採算性をトータルゲインで考えることが大事です。

3.投資信託のポイント

1) 投信とは、プロが資産運用してくれるもの

投資信託とは、投資家から集めた資金をまとめて、個人ではできない規模の大きな運用を専門家が行う投資商品です。

お金を広く集めて運用することをファンドや基金と言いますが、投資信託はそのひとつです（国民年金基金や投資会社も、ファンドのひとつです）

投資信託には、法律で決めらたルールがあり、情報を開示して公正透明な運用が求められます。その詳細が書かれたものを「目論見書」と言います。運用資産として何をどのくらい保有しているか、過去の実績、運用の手数料（信託報酬）など、投資家の判断材料となる「投資信託の説明書」です。

証券会社の銘柄検索では、目論見書の大事な部分が一覧化されています。まずは当たりをつけ、真剣に購入したいものだけ、目論見書を見るようにすると効率的です。

また、投資信託は、約定タイミングが申し込み日（注文した日）とずれるので注意が必要です。
（申し込み日の取引終了後、公表される基準価額で翌営業日に売買）

2)「パッシブ型、手数料が安いもの」を選ぶ

中長期投資で投資信託を選ぶポイントは、積立投信による長期保有に適した銘柄です。

特に信託報酬は、投資信託を保有している期間ずっと払い続けるため、安いものを選ぶのは重要です。
投資信託にも沢山の種類があり、迷ってしまいそうですが、上記の条件を満たすものは意外と少ないです。

おすすめの投資信託の選び方について、より詳しく知りたい方は、こちらの記事もご活用ください。
関連記事「おすすめの投資信託の選び方、失敗しない証券会社の選び方」

3) これだけは覚えておきたい「信託報酬、分配金、パッシブとアクティブ」

信託報酬

投資信託を運用するための手数料です。
改めて支払う必要は無く、年率から計算された料金が、毎日の保有額から差し引かれていきます。投資信託の損益は、この信託報酬が引かれた結果です。料率については目論見書に必ず記載されています。

分配金

株式の配当金のように、運用実績に応じて投資信託保有者に還元されるお金。分配金の支払い回数や過去実績についても目論見書に記載されています。

分配金は運用益を還元するため、利益に応じて決まるのが原則ですが、投資信託の性質によっては利益に関係なく毎月分配金のあるものもあります。逆に、全く分配金の設定がない投資信託もあります。
関連記事『投資信託の選び方→分配金は年１～２回までが適切』

パッシブ型　⇔　アクティブ型

パッシブ型

市場平均を代表する指標をターゲットにして、連動・追従するように運用を行うものです。インデックス型とも言います。

指標としては、日経平均株価や、ＴＯＰＩＸの各セクター（業種）平均、米国のダウ平均やＳ＆Ｐなどが上げられます。構成する保有資産も、当然その指標を代表する株式が多くなります。
信託報酬が安く、運用資産の構成がシンプルでわかりやすいのが特徴です。

アクティブ型

運用責任者（ファンドマネージャー）の手腕で、市場平均を上回る運用実績を目指す投資信託です。

市場平均をターゲットにするパッシブ型に対して、アクティブ型はファンド固有の特徴を出しやすい（ロボット産業に投資する、ベンチャー企業株の保有率を高めにするなど）面があります。
信託報酬が高く（年率1.0%以上が多い）、損失のリスクがパッシブ型よりも高まります。

4.ETFのポイント

1) ETFとは、株式と投資信託の良いとこどり

ETF(Exchage-Traded Fund)は、上場投資信託のことで、証券取引所に上場して株式と同じように売買できる投資信託のことです。

投資信託と株式の良いところを特徴として合わせ持ちます。

良い点の多いETFではありますが、日本ではまだ十分な実績がなく、銘柄数も少ない状況です。
投資はじめての方には、まずは投資信託をおすすめします。個別株にステップアップする前の練習や、ポートフォリオのリバランスにETFを利用するとスムーズです。

2) ETFを選ぶ基準は「投信と一緒」

中長期投資でETFを選ぶポイントは、投資信託の条件とほぼ一緒です。追加で注意したいものに「純資産額」があります。

3) これだけは覚えておきたい「上場廃止（繰上償還）」

株式と同じようにETFにも上場廃止のリスクがあります。会社の経営難と一緒で、運用資金に行き詰まった状態です。上場廃止が決まった場合、投資家は廃止前に売ってしまうか、廃止後に保有者間で資産配分を行なって運用終了となります。これを繰上償還と言います。

投資信託にも同じリスクがありますが、日本のETFは米国に比べ十分に成長してない銘柄も多く、景気の煽りを受けて運用難となるリスクが投資信託よりも高く注意が必要です。

繰上償還を避けるには、十分な運用資金のあるETFを選ぶことです。純資産額が50億円以上あるETFを選びましょう。
私が繰上償還を経験したETFも、購入時点で純資産額が30億円に届いてませんでした。

5.REIT（リート）のポイント

1) REITとは、不動産に特化した投資信託

REIT(Real Estate Investment Trust)は、不動産投資信託と言い、不動産に特化した投資信託です。

運用を行うのが不動産投資法人と呼ばれる法人であるところが、他のファンドとは違う点です。収益の9割を分配金とする場合、法人税がかからない仕組みを利用しています。

個人投資家が不動産投資を行うにはハードルが高く課題がいくつもあります。

これらの課題をREITでは解決していると言えます。

2)「ETFや投信」で間接投資がおすすめ

REITには、３つの買い方があります。
・不動産投資法人のREITを直接購入（証券会社経由で株式と同様に購入可）
・投資信託を通して購入する
・ETFを通して購入する

この中から、投資はじめての方や、中長期投資では、ETFや投資信託を利用して購入するのがおすすめです。次のようなメリットがあります。

もし、REITを直接購入する場合は、資産の時価総額1,000億円以上のものを選びましょう。REITにも投資信託やETFと同様に、繰上償還のリスクがあります。

また、REITの購入は、あくまでポートフォリオのリスク分散のためです。不動産で高い収益を期待する買い方は中長期投資ではおすすめできません。ポートフォリオ（資産）全体の5～10％以内の比率に留めましょう。

3) これだけは覚えておきたい「NAV倍率、レバレッジ」

NAV倍率

REITの割安さを知るための指標です。NAV倍率が１倍以下で、割安と見ることができます（株式のPBRと類似）
必要以上に割高なものを買わないようにするのは、投資の基本のひとつです。NAV倍率が2倍を超えるようなREITは投資を控えるのが無難です。

レバレッジ

ファンドには負債が組み込まれている場合があります。
特にREITではその比率が高くなりがちです。負債を返済できる収益を見込んで、借金で不動産を購入しているからです。これを少ない資金で大きな運用をするため、てこの原理に例え英語で「レバレッジ」と呼びます。

レバレッジは計画通りにいかなかったときに、損失を発生させます。中長期投資ではリスクが読み難くなるため、レバレッジのかかったファンドはおすすめできません。ところが不動産では当たり前のようにレバレッジがかかっています。純資産に対する（借入率）がなるべく高くないものを選ぶようにしたいです。

自身のポートフォリオ（資産全体）で、REITの比率を必要以上に高くしないようにしましょう。適正な比率は、有名な機関投資家のポートフォリオが教えてくれています（5～10%程度が適正）

6.この記事のまとめ

投資はじめての人の疑問「結局、どれを選べばいいの？」の答えとして、中長期投資に合った選び方を各投資商品のポイントと一緒に上述してきました。最後に、もう一度まとめます。確認にご活用ください。

どうぞ、この記事が中長期投資をはじめようとしている皆さんのお役にたてますように。